熊本県議会 2045-06-01 06月15日－05号
また、アナジャコの有効利用ということで、魚類養殖のえさとしての活用の面について検討中でありまして、この見通しがつきますと、漁業者もアナジャコをよけいとるようになり一石二鳥になるものと期待しているところでございます。 いずれにしましても、早急に解決策を見出すべく引き続いて研究、努力していきたいと考えております。
また、アナジャコの有効利用ということで、魚類養殖のえさとしての活用の面について検討中でありまして、この見通しがつきますと、漁業者もアナジャコをよけいとるようになり一石二鳥になるものと期待しているところでございます。 いずれにしましても、早急に解決策を見出すべく引き続いて研究、努力していきたいと考えております。
◎明石 環境政策課主席参事 委員がおっしゃいましたように、これまでの長年の研究の結果、植物プランクトンが小さくなければ動物プランクトンに食べられず、魚類の餌である肝心の動物プランクトンが増えないことが琵琶湖でも起きていると分かってきました。なぜかということについては別の話になるのですが、近年、大型の植物プランクトンが二、三年おきに大量に発生するという事態になっています。
◎三和 琵琶湖環境部理事 早崎内湖については、改善効果というより新たな内湖を再生するという形になりますので、従来からの、いわゆるそこに住む生物の調査として、植物や水生生物、あるいは魚類等のモニタリング調査を実施しているところです。これまでに、昔から早崎内湖に住んでいた様々な魚種、あるいは生物が回復されていることを、毎年、確認しています。
そのような中、県は、持続可能な水産業を目指して、資源管理を強化するとともに、本県初の魚類養殖の導入や早熟カジメによる磯焼け対策などに向けた取組を進めようとしております。
144 ◯土木部長 新九頭竜橋の照明であるが、必要な明るさは十分確保しているところであるが、もともと設計をする際に、九頭竜川の地元の漁協さんのほうにも意見をお伺いしており、アユなどの魚類の生育環境に配慮した構造としている。
次に、本県における魚類養殖の振興についてです。 漁獲量が減少する中、漁業関係者が企業と協力して養殖を推進することは、漁業所得の向上や県民への安定供給のみならず、地域活性化にも貢献します。 今回調査した生けすにおけるスマート技術は、魚類養殖の導入に向けて大いに参考になると考えます。
資料６ページ上の、琵琶湖の漁場としての生産力の低下が目立ってきていることの中に、魚類の餌となる動物プランクトンの減少と書かれており、これについて漁場生産力の向上を目指す実証研究をされるということになっています。
動植物の生息・生育状況について、キシツツジの植物群落が重要な植物群落に挙げられ、さらに重要種の魚類や両生類、昆虫も確認され、国内希少野生動植物の指定を受けている鳥類も確認されているとあります。
また、産業面でも、魚類養殖の餌やり、給餌にスマホを使用する等のスマート化も出てきております。 デジタル化というのは、実生活において欠かせない存在となってきています。どうぞ早急な各地の情報通信基盤の整備と地域間格差の解消をよろしくお願いいたします。 続きまして、半島航路から離島航路への位置づけについて質問させていただきます。
流水型ダムは、平常時は水をためず、通常の川が流れている状態であるため、流入水と同じ水質を維持しやすい、魚類等の遡上、降下や土砂の流下など、河川の連続性を確保しやすい、流水と同時に土砂も流れるため、ダム下流への土砂供給が可能、その結果、堆積容量も減らすことが可能だ云々ということであります。
その結果、豊かな生態系と良好な水質との両立には、栄養塩を利用して植物プランクトンが生み出した有機物が、動物プランクトン、さらには魚類へと滞りなく受け渡されていくことが重要であるなどの知見、また成果を得ることができました。
22 新田知事 日本海や富山湾の水温は、この100年間で約１度以上上昇しておりまして、本県では、近年、ブリなどの回遊経路の変化によりまして漁獲量が減少する一方で、シイラなどの暖水性の魚類の増加が見られています。 このため、県では漁獲量の安定化に向け、魚種ごとの生態などの調査研究を行っております。今年度は新たにシイラの生態調査を行っています。
まず、海底耕うんは海底の底質環境を改善し、ゴカイや貝類の増加を目的としており、それらを餌とするカレイなど海底に生息する魚類の増加を狙っております。
◎土木部長（荻野宏之君） 調査地点は地蔵寺川で３地点、平石川で５地点、能地川で１地点の合わせて９地点で、流量、水質、付着藻類、魚類及び底生動物の調査を実施いたしました。全体的に良好な河川の状態を保っているものの、魚類のアマゴにつきましては、１地点で分水の影響がやや見られるという調査結果でございました。
そのため県では、港から近い場所に、メバルやカサゴといった魚類を対象としました魚礁を設置しますとともに、干潟におけるハマグリなどの資源づくりに取り組んでおります。 こうした取組によりまして、糸島漁協では近場の釣り漁業やハマグリ漁が営まれておりまして、また、観光客を対象とした地引き網も行われるなど、高齢の方の収入確保につながっております。
平成28年度から令和２年度に実施されました研究においては、私ども環境保全研究所の研究員も参画し、バクテリアから藻類、水生昆虫、魚類、鳥類に至る生物生産性の実態把握とモデル化などが行われました。
この協議会での検討に関連しまして、昨年度から幡多土木事務所において魚類等の生息環境改善に向けた調査を行っています。また、県では自然共生課が事務局を務め、流域住民や漁協、学識経験者等で構成する四万十川流域保全振興委員会での検討を踏まえながら、生態系保全の観点から水生生物などの調査を行っています。
8: ◯質疑（尾熊委員） 対象となる水産物がカキやアサリなど貝類ということですが、栄養塩類の対策を行うことで、カキやアサリの生産量、また、貝類以外の魚類への効果など瀬戸内海の水産資源回復として、どのような成果が見込めるのか、お伺いします。
昨今、魚類の価格は低価格傾向にあり、今回の事態は、経営に悪影響を与える出来事で、被害者の救済が求められると思います。 このように、自然の猛威には逆らえませんが、ロシアのウクライナに対する侵略、戦争は、人間が仕掛けるもの、指導者次第では人の命を奪うことも住まいを破壊することも止められます。世界に戦争を選択しない指導者であふれるよう願いたいものです。 それでは、早速質問に入らせていただきます。
本県は、海面養殖業の適地に恵まれており、県内各地でクロマグロ、トラフグ、ブリ等の魚類養殖が盛んに行われています。 最近では、コロナ禍の需要回復に応じ、養殖魚の国内外への出荷が順調であるとのことであり、今後も発展が期待されているところです。 しかしながら、近年、夏場を中心に県内各地で赤潮が発生し、漁業被害が生じる場合もあり、養殖業者の皆様は、現場で大変苦労されていると聞き及んでいます。